就職されている方の、学校法人への入学金・授業料、自己啓発（カルチャー費用・通信講座・ビジネススクール等）にかかる資金としてもご利用いただけます。
また他行・他社でご利用中の自己啓発に関するローンの借換資金としてもご利用いただけます。
教育ローンについてはこちらをご覧ください。